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住宅で家族が対応した心肺停止患者の蘇生率の改善を目指して

国士舘大学大学院 救急システム研究科 教授 田久 浩志
中央大学 理工学部 匂坂 量

 

【目的】住宅で発生した院外心肺停止で、初期心電図波形がAEDで救命可能なショッカブルリズムか否かを覚知接触時間、年代、性別で調整し、通信司令員の胸骨圧迫の口頭指導で改善するかを検討した。


【対象と方法】2015年のウツタイン様式データで15-84歳、目撃あり、一般通報者の通報、一月後の脳機能予後CPC1-5のものを抽出し、目的-覚知-接触の順で事象が発生し、覚知-接触時間が99 percentile以内の19062件を求めた。その後、救急搬送データのCPAの発生場所と結合できた15500件を対象に、年齢と119-接触時間で調整したショッカブルリズムの有無のハザード比をCoxの比例ハザードモデルで求めた。


【結果】15500件中、市民による除細動を除外、住居で発生、家族がバイスタンダーのものは9091件(58.6%)となった。自主的なCPR実施を基準とした口頭指導によるCPRのハザード比は15-64歳で1.44(1.06-1.97)、65-74歳で1.08(0.78-1.54)、75-84歳で0.76(0.56-1.05)であった。


【まとめ】住居で発生し家族が対応した院外心肺停止で、ショッカブルリズムは15-64歳の群で通信指令員の口頭指導により自主的CPRに比べて有意に増加した。今後、家族への積極的な口頭指導が心肺停止患者の社会復帰人数の上昇につながると考える。


【補足】発表時には新規に公開される2016年度以降のデータを考慮して解析し報告する。