慶應義塾大学 大学院 健康マネジメント研究科 大学院生
宮野 照生／池上 洋未／阿坂 光紗／稲見 亜希
文部科学省の取り組みとして、毎年4月に小学校6年生と中学3年生対象とする全国学力・学習状況調査が行われている。その目的は義務教育の機会均等とその水準の維持向上を目的とされている。しかしながら、その調査を元とした効果的な教育を検討した報告や、別の調査から得られたデータとの横断的解析の報告は少ない。本研究では、2017年度に得られた都道府県別の中学3年生の4科目正答率に対し、あらゆる因子の学力に与える影響を重回帰分析にて解析した。その結果、プラス因子として中学生宿題実行率、中学生自己肯定率、中学生文化部参加率、中学生家庭内会話率、小学生通塾率、早起きスコア（分）スマホ・PC好きスコア（%）が抽出され、マイナス因子として小学生朝食摂取率、人口1,000人あたり離婚率が抽出された。